どうすれば若手社員が辞めずに育つのか?
2006年12月25日(月)

『「3年目社員」が辞める会社 辞めない会社』 森田英一著(株式会社シェイク代表)
東洋経済新報社、2006年12月7日発売、定価1,575円(税込)、四六版、224頁
入社「3年」以内で「3割」の社員が離職すると言われている。「人材流動化時代」の序章である。その背景には、仕事を通して「成長」したい若手社員と、「育成力」が低下した会社とのギャップがある。一方、3年経っても社員が辞めずに成長を続けている企業には、自ら目標を設定し、最後までやり遂げる、「自律型社員」※が育つ環境がある。「人材流動化時代」に向けて、「自律型人材」を育成し辞めさせないことは、企業にとって重要な課題である。本書は、「3年目問題」の背景を解説し、その解決のキーワードである「自律型社員」の育成法を提示する。
※平成18年6月20に日本経済団体連合会は、これからの企業には「自律型人材(自ら主体的に考え行動する人)」が不可欠だと指摘しました。「主体的なキャリア形成の必要性と支援のあり方 〜組織と個人の視点のマッチング〜」より
 「3年目問題」の原因は、仕事を通して「成長」したい若手社員と、「育成力」が低下した会社とのギャップにあります。若手社員は「会社に頼らず成長し、自分の価値を高めたい」と考えています。一方、企業では「育成力」が低下しています。管理職がプレイヤーを兼ねる場合が多くなり、また成果主義の評価基準のもとで、部下を育成する余裕が無くなったためです。
 これからの「人材流動化時代」に向けて、企業には人材を確保し、離職を防ぐためのマネジメントが必要です。そのキーワードが「自律型人材」です。

●企業は自律型人材を求めている(人事・採用の現場で企業が求める人材像)
日産自動車  「グローバルに活躍したいと考える自律的な人材」
資生堂     「主体的にキャリアを切り開く、積極的な自律型人材」
三井物産 「主体的に考え、且つ俊敏に行動に移し、結果を出す責任感と実践力がある人」
リコー 「自ら高い目標を掲げ、強い意志で達成する自律型の人材」
東京海上日動火災保険 「自分で考え行動する個性豊かな人材」
本田技研工業 「自ら考え主体的に行動できる人材」
東京ガス 「自ら考え、自ら行動し、高い成果を生み出せる人」

<「自律型人材」の特長>
1.問題発見、課題設定をする
2.上司や会社への提案をする、もしくは自分で行動する
3.継続的に工夫し、やりきる

自律型人材を育て、辞めさせないためには、マネージャーには高いマネジメント力が求められます。
マネージャーが「成長プロデューサー」となり、社員の「行動特性・思考特性」の土台を作った上で、業務をどんどん任せ、自律的に行動できる機会を与えていく必要があります。また、辞めさせないためには、仕事の中で次の点を感じさせることが必要です。
   1.成長実感 (「自分は成長している」という実感)
   2.存在意義の実感 (「自分らしさが発揮できている」という実感)
   3.成長期待 (「この会社にいると成長できる」という期待)
「人材流動化時代」には、このように人を育てるマネジメント力が企業力を左右する要因となります。

■著者 森田英一(もりた えいいち)プロフィール   ブログ http://blog.livedoor.jp/shakeinc/
・株式会社シェイク 代表取締役社長
大阪大学大学院卒業後、アンダーセンコンサルティング(現・アクセンチュア)入社。金融機関、官公庁等の人・組織に関するコ
ンサルティング経験を経て、2000年にシェイク社創業。「自律型人材」をキーワードに、自律度診断、組織風土変革・採用・人材育成のコンサルティング、企業研修などを、大手企業を含む多数の企業に提供している。企業研修では、若手社員教育と、管理職の若手育成ノウハウ研修に力を入れており、独自のメソッドによる研修スタイルには、「若手社員の行動が変わる」と定評がある。その他、大学・専門学校の新学部・学科設立やカリキュラムのコンサルティングにも携わる。大学や専門学校の講師、経済産業省補助事業の人材育成に関する研究会のクラスター座長なども務める。ビジネス誌や人事専門誌への人材育成、キャリア、採用に関する寄稿多数。

■株式会社シェイク会社概要  URL: www.shake.co.jp
代表取締役社長: 森田英一    設立日: 2000年8月1日    資本金: 1000万円
顧 問 :花田光世(Ph.D.) 慶應義塾大学 総合政策学部教授 兼 政策・メディア研究科委員
所在地:東京都目黒区東山3-15-1-8F  Tel:03-5773-6888  Fax:03-5773-6773
事業内容:社員研修事業、新卒採用支援事業、人事組織コンサルティング事業、
       キャリア教育・学校支援事業、調査・コンサルティング事業
「採用・人材育成」に関する資料はこちらからダウンロードできます http://www.shake.co.jp/materials/

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